(出典 www.arabnews.jp)
(ANJ/ Pierre Boutier)
「NATOもロシアもウクライナから手を引け」:日本の抗議者たち
https://www.arabnews.jp/article/japan/article_66454/
アラブニュース・ジャパン
東京:4月28日、デモ隊がNATOとその同盟国、ロシアに対し、ウクライナから手を引くよう呼びかけ、東京の通りに繰り出した。
ロシアが第三次世界大戦を示唆していることは、日本憲法の平和主義的性質を守ることを唯一の望みとする人々を不安にさせた。デモ参加者たちは、日本が米国と同盟し、NATOと協力することにも反対している。
彼らは「ウクライナに平和を返せ」、「戦争反対」、「日本政府は戦争参加をやめろ」、「武器を運ぶな」、「ロシアもNATOもウクライナから手を引け」などのスローガンを掲げた。日米首脳会談や日米豪印4カ国による戦略的枠組みQuad(クアッド)も非難した。
抗議者たちは、核シェアリングや日本の軍事予算の2%増額について非難した。 彼らは日本の自衛隊によるウクライナ支援や、数年前のクーデター以来、国民を激しく弾圧してきたミャンマー軍幹部の養成を認める日本の防衛省のプログラムを非難した。
岸田文雄首相は今年3月、NATO事務総長との会談で、日本はNATO同盟国との関係を強化し、積極的に協力していくと述べた。
(出典 www.arabnews.jp)
(出典 www.arabnews.jp)
※前スレ
【反戦】「ロシアもNATOもウクライナから手を引け」「日本政府は戦争参加やめろ」「ウクライナに平和を」…日本の抗議者たちが東京でデモ [ギズモ★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1651563429/
【反戦】「ロシアもNATOもウクライナから手を引け」「日本政府は戦争参加をやめろ」「ウクライナに平和を」…日本の抗議者たちがデモ ★2 [ギズモ★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1651569605/
【反戦】「ロシアもNATOもウクライナから手を引け」「日本政府は戦争参加をやめろ」「ウクライナに平和を」…日本の抗議者たちがデモ ★3 [ギズモ★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1651575498/
カテゴリ: 運動
【悲報】燃やせる脂肪は5%が限界…科学的に見て「運動したら痩せる」が大間違いである理由 「運動と肥満には何ら関連が見られない」★2 [ごまカンパチ★]
https://news.yahoo.co.jp/articles/3eadcb4b8e53869c10621e62fe901ffa684fb158
運動を続ければ、ダイエットになるのだろうか。
医学博士のジェイソン・ファン氏は「運動で燃やせる脂肪は5%が限界だ。食べた以上に動けばやせるというのは科学的に間違っている」という――。
※略
■毎日4時間運動してもやせない理由
ピーター・アッティア医師は〈ニュートリション・サイエンス・イニシアティブ〉の共同設立者だ。
この組織は、栄養や肥満の研究における科学的分析の質を向上させることを目的として設立された。
数年前まで、彼は長距離を得意とする水泳選手で、ロサンゼルスからサンタカタリナ島まで、およそ40キロ泳ぎきった十数人のうちのひとりだった。
彼は、運動選手にとってはごく一般的な高炭水化物の食事を摂り、毎日3、4時間の練習を丹念に行っていた。
それなのに、当時の彼は自分が最適だと思う体重を18キロオーバーし、BMIは29で体脂肪率は25%だったという。
だが、運動をしていれば体重が減るはずではないのか?
カロリーのバランスがとれていないこと――摂取カロリーの増加と消費カロリーの減少――が肥満になる原因だとされている。
だから、私たちは、体重を減らすには運動が最も大切だと信じてきた。運動量を増やせば、摂り過ぎたカロリーを燃やせるはずだ、と。
■「運動人口が増えても、太った人は減らない」統計データ
※略
1950年代になると、心臓病への懸念が広がり始めたこともあって、身体活動や運動についての関心が高まり始めた。
※略
運動をする人が増えたことで、肥満率は当然、減少するだろうと思われた。
※略
ところが、問題があった。運動する人が増えても、肥満率の減少にはまったく効果がなかったのである。
※略
■イタリア人の肥満率はトレーニングに励むアメリカ人の3分の1
※略
肥満率の上昇は世界的な傾向だ。最近実施された8カ国を対象にした調査では、年間の運動日数は世界平均で112日だったところ、アメリカ人は最多の135日だった。
オランダ人が最も少なく、93日(※3)。どこの国でも、人が運動をする主な目的は体重を減らすことだ。
こうして運動をした結果、肥満率の減少につながったかって?
よくぞ聞いてくれた。年間の運動日数が少なかったオランダ人とイタリア人についていえば、ダンベルを使ってトレーニングに励んでいるアメリカ人に比べて、肥満率は3分の1にとどまっている。
米国国民健康栄養調査(NHANES)のデータを見ても、問題は明らかだ。2001年から2011年にかけて、運動量は総じて増えている
※略
だが、むごい真実がここにある。運動量の増減にいっさい関係なく、肥満は増えている。運動量を増やしても、肥満は減らなかったのだ。
※略
では、視点を変えて子どもの肥満を減らすのに、運動は有効だろうか?
端的に答えれば、有効ではない。2013年に発表された論文では、3歳から5歳までの子どもの運動量(活動量計を用いて計測された)となぜうまくいかないのだろう?
体重が比較されている(※5)。執筆者は、「運動と肥満の間には何ら関連が見られない」と結論づけた。
■1日32キロ歩いて消費するカロリーは「月並み」
なぜうまくいかないのだろう?
摂取カロリーと消費カロリーのバランスが問題であるという理論に基づけば、運動量の減少こそ、肥満が増える主な原因ということになる。
たとえば、かつてはどこに行くにも歩いて行ったのに、いまでは車を使っている。
車など、人間の労力を節約する機器が増えたせいで、私たちの運動量は減っており、それが肥満につながったといわれている。
テレビ、ゲーム、コンピュータの普及によって、座っている時間も長くなっている。
こうした説は、うまい詐欺師の言葉のように、始めは極めて理論的に聞こえる。
だが、問題点がある。「真実ではない」という点だ。
研究者のハーマン・ポンツァーは、いまでも原始的な生活スタイルで暮らしている狩猟採集民族についての研究を行った。
タンザニアのハッツァという民族は、食料を採取するために一日に24~32キロも足で移動する。
彼らが一日に消費するエネルギーは、典型的な会社員よりも、ずいぶん多いだろうとあなたは思うかもしれない。
だが、ポンツァーは「ニューヨーク・タイムズ」紙に寄稿した記事のなかで、驚くべき結果を述べている。
「これほど体を使っていても、ハッツァ族が一日に燃やすカロリーは、欧米諸国の一般的な成人とほとんど変わらないことがわかった(※6)」
※続きはソースで