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    2026年09月

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    (出典 hagibase.com)



    1 Ailuropoda melanoleuca ★ :2026/09/29(火) 07:30:12.36 ID:ZYdWZQDq9
    2026.09.29 07:00

     中居正広(54才)と長年の恋人・Mさんの生活は、新たな段階へと踏み出したという──。昨年12月、本誌『女性セブン』記者は、買い物帰りの中居とMさんが連れ立って歩く場面に遭遇した。

    ──結婚の予定は?

    「……う~ん、全然ない」

     直前まで仲睦まじげに談笑していたMさんに目線を走らせつつ、中居は本誌記者の質問にこう答えていた。それから半年以上が過ぎ、状況は変化したようだ。

    「ダンサーでSMAPの振り付けのサポートをしていたMさんと中居さんが交際を始めたのは、約15年前。交際開始から5年ほどで中居さんは都内でも有数の高級マンションに、広さ300平方メートル以上という部屋を購入しましたが、すぐにMさんと同居とはならなかった。プライベートを重視する中居さんに合わせ、Mさんは自身の拠点を別に構えて一定の距離を保ってきたのです。そんなMさんが最近、生活の軸足をこのマンションに完全に移したといいます」(芸能関係者)

     SMAP時代には、結婚相手の条件として「一緒に住まない」「監視しない」「近づかない」の3つを挙げ“結婚不適合者”を公言してきた中居。その第一条を自ら破った格好で、頑なだった独身主義にも変化が見え始めている。

    「中居さんが一連のトラブルを経て2025年1月に芸能界を引退した際、Mさんは憔悴する中居さんのそばを離れず献身的にサポートし続けました。中居さんが芸能人でなくなったこともあって、ふたりの関係が急激に変化したのです。

     以前は外で女性と会うなど考えられなかった中居さんですが、いまでは自宅マンションへ帰宅するMさんを、公然と車で迎えに行くことすらある。一方のMさんは仕事をセーブし、家庭に入った印象です。周囲ではMさんを“内縁の妻”と捉える人も出てきました」(前出・芸能関係者)

     そもそも、内縁の妻とはどのような状態を指すのか。岡野法律事務所の伊倉秀知弁護士が解説する。

    「民法に明文の規定はありませんが、一般的にどちらかの住所に住民票を移していることや“続柄”の欄に『妻(未届)』などと記載することが有力な証明になりえます。同居の実態もポイントで、たとえば相手の家にいくら入り浸っていても、別居していればまず内縁関係とは認められません」

     要は生活実態が一般の夫婦同然かが重要。さらに当人たちに夫婦としての自覚があれば、概ね内縁関係と認められ、婚姻とほぼ同様の権利を持ち、義務を負う。

    「内縁の相手には相続権がないものの、遺言書があれば相手に遺産を渡すことも可能です」(伊倉弁護士)

     生活拠点を1つにし、まさにこの「内縁関係」に近い形を整えつつある中居とMさん。籍こそ入れていないが、妻同然の立場を用意したことが中居流の“一区切り”なのだろう。

    「中居さんはつらい時期を支えてくれたMさんに深く感謝しています。彼女との行く末は本気で考えているようで、最近では“家庭を持つ”ということに、前向きな言葉を周囲に漏らすこともあるとか。かつての独身主義を撤回し、これまでのMさんの献身に報いようとしているのでしょう」(前出・芸能関係者)

     いまこそ「結婚の予定は?」と中居に聞きたい。

    https://j7p.jp/182332

    【中居正広、頑なだった独身主義に変化 長年の恋人Mさんは生活の軸足を中居の自宅に移行、生活拠点を1つにして“内縁関係”へ [Ailuropoda melanoleuca★]】の続きを読む

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    (出典 cdn.mainichi.jp)



    1 煮卵 ★ :2026/09/28(月) 22:14:45.12 ID:grdDMbVb9
    【AFP=時事】ドナルド・トランプ米大統領が、台湾への武器売却をめぐる懸念に対応する形で、中国側に対して自国製武器の売却を打診していたことが分かった。

    デービッド・パーデュー駐中国米大使が、27日に放映された米フォックス・ニュースのインタビューで明らかにした。

    中国は台湾を自国領土の一部と主張しており、民主的な選挙で正副大統領や議会を選出している台湾に対する米国の武器売却は、米中間の長年の懸念事項となっている。米国は法律上、自衛目的の武器を台湾に供給することが義務付けられている。

    パーデュー大使によると、この問題は中国の習近平国家主席が先週訪米した際にも再び取り上げられたという。

    パーデュー氏は27日に放送されたインタビューで、「トランプ大統領は『われわれは世界中の人々に武器を売っている』と言い続けている。実際、ある時点で習主席に対し『(米国製の武器を)買いたくないか』と持ちかけた」と語った。

    さらに「(中国に対する)その他の売却取引についても継続して協議が行われており、トランプ氏と習主席は会談のたびにその話をしている」と明かした上で、米国の立場に変更はないと付け加えた。

    中国は今年6月、台湾に対し、米国に依存したり軍事手段に訴えたりして独立を目指すのは自滅の道だと警告していた。

    米国は昨年12月、台湾に対して111億ドル(約1兆7500億円)規模の武器売却を承認した。パーデュー氏はこの売却について「1979年以降の歴代大統領の中で、台湾への最大の武器売却だ」と述べた。

    習氏は訪米中、トランプ氏に対して台湾問題で「慎重さ」を示すよう改めて警告した上、米国に対して台湾独立への反対を明確に表明するよう促した。

    トランプ氏は今年5月、近く予定されている台北(台湾)への武器提供について、中国との交渉に利用できる可能性を示唆しており、台湾の安全保障が引き換えにされるのではないかとの懸念が高まっていた。

    【翻訳編集】 AFPBB News

    [共同通信 AFPBB News]
    2026/9/28(月) 14:13
    https://news.yahoo.co.jp/articles/f02abe5ea4ad0cbeda7087080dcc33e3545ad04a

    ※前スレ
    【米中】トランプ氏、「中国側へ武器売却」を提案 対台湾懸念で 米大使明* ★3 [煮卵★]
    https://asahi.5ch.io/test/read.cgi/newsplus/1790592444/

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    (出典 img.topics.smt.news.goo.ne.jp)



    1 煮卵 ★ :2026/09/29(火) 11:22:47.26 ID:OjYUBCd69
     中国外務省は28日、王毅外相が同日、北京市内で、日本国際貿易促進協会(国貿促)の会長を務める岩屋毅前外相と会談したと発表した。悪化する日中関係を正常化する条件として、王氏は「差し迫った課題は、日本の指導者が台湾問題での誤った言動を速やかに是正することだ」と述べ、高市早苗首相の台湾有事を巡る国会答弁を改めて問題視した。

     中国外務省によると、王氏は「現在、中日関係は再び難しい局面に直面しており、正常化を実現する必要がある」と指摘。そのうえで、岩屋氏らに対して「日本が正しい選択をし、合格点の答案を提出できるように、国貿促や有識者が後押しすることを期待する」と述べた。

     国貿促は日中間の経済・貿易交流の窓口団体。6月に死去した河野洋平元衆院議長の後任として岩屋氏が会長に就任して初訪中していた。

    【北京・河津啓介】

    [毎日新聞]
    2026/9/29(火) 7:07
    https://news.yahoo.co.jp/articles/98f258d74f34fb8adfcec1feed52d74064cf7fe6

    【【日中】中国の王毅外相が関係正常化の「条件」を提示 岩屋前外相との会談で [煮卵★]】の続きを読む

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    (出典 aeradot.ismcdn.jp)



    1 ぐれ ★ :2026/09/28(月) 22:04:27.23 ID:6Pb8Rh0z9
    9/28(月) 18:20
    女性自身

    9月24日に行われた米中首脳会談で、トランプ米大統領(80)から思わぬ言葉が飛び出した。

    「共通の利益を追求することで、第二次世界大戦では我々は同盟国にさえなった」

    中国を第二次世界大戦時の“同盟国”と表現したのだ。さらに、日本と戦った米国人義勇航空隊「フライング・タイガース」にも言及し、「我々の国民が協力してあの戦争に勝ったように、習主席と私も協力していく」と現在の米中関係へつなげた。

    これに習近平国家主席(73)も、「第二次世界大戦中、中国と米国の人々はファシストの侵略に対して肩を並べて戦った」と応じた。さらに同日夜の国賓晩餐会では、「80年以上前、中米両国人民は肩を並べて、日本軍国主義の侵略者と戦った」と、日本を名指しした。

    翌25日、一連の発言について記者から問われた高市早苗首相(65)は、「これは第三国間のやり取りでございますので、逐一について私からコメントすることはございません」としたうえで、日米関係について「戦争はありましたけれども、その後ですね、しっかりと和解を果たして、関係を深めて、今は非常に強い絆で結ばれた同盟国としてお互いに信頼し合える関係であると思っております」と述べた。

    しかし、政府は困惑を隠せないでいるという。

    「米中会談のわずか2日前、高市首相は日米首脳会談を行い、米中首脳会談を念頭に『中国をめぐる諸課題についてタイムリーに意見交換を行った』と説明。『日米同盟の強さを世界に示すものになった』と成果を強調していました。

    ところが、その後の米中会談で、トランプ大統領のほうから先に、中国を第二次世界大戦時の“同盟国”とする発言が飛び出した。日本側にとっては、想定外の展開だったといえます」(政治部記者)

    ■「第二次大戦で米中は同盟国」トランプ氏の発言に習氏も呼応

    駐ウズベキスタン大使、外務省国際情報局長、駐イラン大使などを歴任した東アジア共同体研究所理事・所長の孫崎享さん(83)も、この展開には驚いたという。

    「米中が対立一辺倒ではない関係を目指すだろうとは考えていました。ただ、今回のように『第二次世界大戦で米中は協力した』というところまで踏み込むとは思っていなかった。これは、多くの人の予想を超えたと思います」

    孫崎さんが問題視するのは、その直前まで日本側が日米首脳会談を成果として捉えていたことだ。

    続きは↓
    成果強調2日後に「中国は同盟国」…元大使が解説 トランプ氏の掌返しで露呈した高市首相の“深刻な読み違え”と「日中関係は1945年に戻った」 https://topics.smt.docomo.ne.jp/article/jisin/nation/jisin-https_jisin.jp_p_2602115

    【成果強調2日後に「中国は同盟国」…トランプ氏の掌返しで露呈した高市首相の“深刻な読み違え”と「日中関係は1945年に戻った」 [ぐれ★]】の続きを読む

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    (出典:日刊スポーツ)



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