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    カテゴリ: ジャーナリスト

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    伊藤 詩織(いとう しおり、1989年 - )は、日本のフリージャーナリスト、映像作家。 1989年、神奈川県で生まれた。建築関係の父、専業主婦の母、妹、弟がいる。9歳の時にモデルの仕事を開始。2014年、ニューヨークにある大学でジャーナリズムと写真を学ぶ。
    16キロバイト (1,863 語) - 2020年6月8日 (月) 23:41



    (出典 image.news.livedoor.com)



    1 ばーど ★ :2020/06/09(火) 12:48:32.77

    元TBS記者から性的暴力を受けたとして損害賠償を求める訴訟を係争中のジャーナリスト・伊藤詩織さんが8日、記者会見し、問題を公にした2017年以降、インターネット上で誹謗中傷や自身や、家族へ危害を加えるのとの内容の書き込みが数多くあったことを明らかにしたうえで「相手が見えないので、その中で70万件と聞くと、道を歩いている人、どのくらいの人がそう思っているのか、本当に怖くなってしまう」と訴えた。

    会見で伊藤さんは同日、ツイッター上で自身を連想させる漫画を投稿した漫画家のはすみとしこ氏と、はすみ氏の投稿をリツイートした男性クリエーターと男性医師に対して損害賠償を求める訴訟を東京地裁に提起したことも発表。また、70万件に上る誹謗中傷の書き込みなどがあることを把握しており、順次提訴していく姿勢も示した。

    伊藤さんは「性暴力被害を公にすることで声が聞こえてくるのはある程度予想はしていたものの、どれくらい影響があるのか計り知れないことだった」と発言。「(ネットを)見なければ良いとの声があるが、生活の中でインターネットを欠かせない。通勤路、通学路のようなものでそこを見るな、通るなは難しい」と述べた。

    以下全文はソース先で

    ※ソース先に会見動画あります

    6/8(月) 19:47 THE PAGE
    https://news.yahoo.co.jp/articles/4ca8c3a068590fa5b2ffdef19436ef40b4428bb3

    関連スレ
    伊藤詩織さん、漫画家・はすみとしこ氏を提訴 リツイートした2人も訴える…「枕営業」などツイートめぐり ★2 [ばーど★]
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1591617575/

    ★1が立った時間 2020/06/09(火) 09:10:04.82
    前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1591669124/


    【伊藤詩織さん「本人の前で言えるのか」 ネット上の誹謗中傷70万件…漫画家はすみとしこ氏、RTしたクリエーターと医師を提訴 ★4 [ばーど★]】の続きを読む

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    田原 総一朗(たはら そういちろう、1934年(昭和9年)4月15日 - )は日本のジャーナリスト、評論家、ニュースキャスター。ドリームインキュベータ社外取締役。元東京12チャンネル(現・テレビ東京)ディレクター、元映画監督。日本国際フォーラム参与、政策委員。公益財団法人日印協会顧問、一般社団法人外
    83キロバイト (12,655 語) - 2020年5月14日 (木) 11:57



    (出典 www.j-cast.com)



    1 蚤の市 ★ :2020/06/04(木) 07:47:12.33

     安倍内閣の支持率が急落している。ジャーナリストの田原総一朗氏は、「これまでも国民の多くは決して満足していたわけではない」と指摘し、今回は、黒川弘務前東京高検検事長のスキャンダルで不満が爆発した結果だと分析する。

    *  *  *
     5月24日に毎日新聞が報じた世論調査によると、安倍内閣の支持率は27%で、6日に行った調査の40%から急落した。なお、不支持率は64%で、前回の45%から19ポイント跳ね上がった。

     さらに、25日に朝日新聞が全国世論調査の数字を報じたが、安倍内閣の支持率は29%で、16、17日に行った調査の33%から4ポイント落ち、何よりも、2012年12月に第2次安倍政権が発足して以後、初めて支持率が30%を割ったのである。そして不支持率は52%と、5割を上回った。前回は47%であった。

     国民の多くが、本気で安倍内閣、というよりも安倍首相に怒っている。はっきり言えば、国民の多くが安倍首相は辞めるべきだ、と主張しているのである。

     森友・加計疑惑、桜を見る会、そして河井克行前法相夫妻のスキャンダルなど、第2次安倍内閣が発足して以降、数々のスキャンダルが露呈している。森友事件では、決裁文書の改ざんを強いられた財務局職員が自*、怒りの遺書が公開された。桜を見る会でも、税金の私物化がはっきりしている。それでも安倍内閣の支持率は30%を割ることがなく、時間がたつと40%台に回復していたのである。

     国民の多くは、決して安倍内閣に満足していたのではない。強い不満を抱いていても、野党が弱すぎて、野党による政権に現実感を持てなかったのだ。

     その要因は、野党各党が、具体的な政権構想を持っていなかったからである。第2次安倍政権になってから、衆参の国会議員選挙が5回行われているが、いずれも安倍自民党が勝っている。

     実は、選挙のたびに、私は野党各党の代表たちに、「あなた方は、アベノミクスの批判ばかり強調しているが、国民はアベノミクスの批判など聞きたくはない。あなた方が政権を握ったら、どういう経済政策を行うのか。それを具体的に示すべきだ」と強く求めたのだが、具体的な経済政策はいまだに示されないままである。これでは、国民は野党に投票する気持ちになれないはずである。
     そして、かつての自民党ならば、森友・加計疑惑が生じたときに、実力者の誰か、いや何人もが、「安倍首相、それは間違っている」と忠告し、それを無視すれば、首相を辞任すべきだ、という声が強まっていたはずである。ところが、いずれの疑惑、そして桜を見る会という税金の私物化に対しても、自民党の国会議員からは、まったく声が出なかった。どの議員もが安倍首相のイエスマンになってしまっているのである。

     だが、黒川弘務前東京高検検事長のスキャンダルで、国民の多くが、安倍首相に怒りを爆発させた。

     安倍首相も森法相も、黒川氏の定年を延長させたとき、他に替えの利かない人物のように言い切った。明らかに憲法を無視した違法人事を、である。

     しかし、賭けマージャンが露呈すると、あっさりと辞任を認めた。となると、1月の定年延長は、一部のマスメディアが報じたように、黒川氏を検事総長にすることで、さまざまなスキャンダルでの安倍首相に対する起訴を回避させようとした、としか捉えられなくなる。それがわかり、国民の怒りが爆発したわけだ。

     国民の多くは、極端に言えば、安倍首相以外ならば誰が首相になってもよい、とさえ考え始めている。

    ※週刊朝日  2020年6月12日号
    田原総一朗2020.6.3 07:00週刊朝日#安倍政権
    https://dot.asahi.com/wa/2020060200047.html?page=1


    【【週刊朝日】田原総一朗「国民激怒で支持率急落“安倍首相以外なら誰でもいい”」 [蚤の市★]】の続きを読む

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    田原 総一朗(たはら そういちろう、1934年(昭和9年)4月15日 - )は日本のジャーナリスト、評論家、ニュースキャスター。ドリームインキュベータ社外取締役。元東京12チャンネル(現・テレビ東京)ディレクター、元映画監督。日本国際フォーラム参与、政策委員。公益財団法人日印協会顧問、一般社団法人外
    83キロバイト (12,655 語) - 2020年5月14日 (木) 11:57



    (出典 www.j-cast.com)



    1 ramune ★ :2020/05/27(水) 12:52:36.59

    新型コロナウイルスの感染拡大が問題になる以前、去年の夏過ぎから、自民党や財界の幹部、
    そして日本を代表する企業数社の社長たちと、短くない時間、話をしている。

     実は彼ら(女性もいる)は、このままでは日本の雇用制度は10年もたない、いや多くの大企業そのものが、10年持続できない、という点で一致しているのである。

    つまり、このままでは日本に将来展望はない。少なからぬ国民も、そう捉えているのではないだろうか。

     安倍首相と日銀の黒田総裁は、貨幣をどんどん発行すれば需要が拡大すると考えたのだが、
    需要は拡大せず、財政が悪化しただけであった。国民が将来展望がないと感じているので消費しないのである。

     まず、加速する人口減。2019年の出生数は86万4千人であった。
    米国、イギリス、フランスなどの出生率が1・7以上あるのに、日本は1・4台で推移してきており、人口は年間に約50万人減少している。
    そして、働く世代の減少に反比例して、日本人の寿命が延びている。
    35年ごろには、平均寿命が100歳を超えると見られている。となれば、現在の年金制度は破綻し、受給年齢を80歳にしなければならなくなる。
    80歳まで働かなければならないことになるのだが、定年はどうなるのか。

     それについては説明しておかねばならない事実がある。

     1989年、時価総額で世界のトップ50社の中に、日本企業は32社入っていた。
    ところが2018年には、残っているのはトヨタ1社のみで、ほかはすべて落ちてしまったのである。

     東大の松尾豊教授は、「現在は、日本の産業は米国の3周遅れになってしまっている」と話している。
    そして数年後には起こる第4次産業革命では、このままでは日本は間違いなく落ちこぼれる、と述べている。

    たとえば、トヨタ、日立、三菱UFJ銀行、パナソニックなどのメイン研究所は、日本ではなく、いずれもシリコンバレーにある。なぜか。

     それぞれの企業の幹部に問うと、スタンフォード大、ハーバード大、MITなどの人工知能研究者は、日本には来てくれないのだという。

     理由は二つ。一つは、ヨーロッパや中国だと2千万円以上の俸給が出るのに、日本は年功序列制のため、研究者が20代の場合、それほど高い俸給は出ない。
    もう一つは、日本の経営者は失敗というものを認めない。だが、人工知能の開発は何度も失敗を繰り返さないと成功しないのだ。

     こうした理由で、米国の研究者は日本には来ない。
    そのため、日本では人工知能の研究者が育たず、日本の会社も研究所をシリコンバレーに設けざるを得ないというのである。

     一方、シリコンバレーの研究所スタッフと日本の本社との間には深い溝があり、誰もが頭を悩ませている。
    日本の本社の考えでは、研究所のスタッフは思い切ったチャレンジができないという。日本の大企業はいずれもサラリーマン経営者だから、
    失敗が怖くて守りの経営になってしまうからだ。

     東京一極集中で、ほとんどの地方自治体が衰退している。20年たつと、地方の多くの中堅都市が消滅してしまう。
    政界、財界の幹部たちがいずれも強い危機感を抱いているのだが、なぜか積極的な取り組みが行われていない。

    全文ソース
    https://news.yahoo.co.jp/articles/4a9c7cdcc624a4b207e93d3e80066b6be513d493?page=1


    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1590547607/


    【田原総一朗「自民党や財界幹部などは”日本の大企業は10年も持たない”で一致している 数年後に日本は間違いなく落ちこぼれる」★2 [ramune★]】の続きを読む

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    (出典 agora-web.jp)



    1 蚤の市 ★ :2020/05/20(水) 11:14:00.88

     通算在職日数が憲政史上最長となり、“一強” として君臨し続けている安倍晋三首相(65)。だが、新型コロナウイルスの危機に直面し、その “最強政権” に動揺が続いている。“アベノマスク” 配布や、特別定額給付金をめぐる迷走ぶり、検察庁法改正問題などに、国民の不信感が高まっている。

     さすがに、これまで政権を擁護してきた “盟友” たちからも、手厳しい声が上がっている。本誌は今回、ジャーナリストの田原総一朗氏(86)に、率直な声を聞いた。


     田原氏は、安倍首相と面談を重ね、“知恵” を授けてきた “ご意見番”。その田原氏が、安倍首相は「有事の首相の器ではない」と、舌鋒鋭く切り捨てた。

    「いまの世の中は、新型コロナウイルスと全人類が戦っているようなもので、その意味では “有事” なんです。でも安倍さんには、その意識がない。閣僚たちも、そう。だから緊急事態宣言にしろ、すべて対応が遅れた。

     戦後の日本は、“戦争をしない国” になっているが、本末転倒で、何よりも “有事を作らない” ことが最優先になってしまっている」

     緊急事態宣言が出された直後の4月10日、田原氏は官邸に乗り込み、安倍首相に「欧米に比べて、なぜ宣言がこれほど遅くなったのか」と尋ねた。

    「安倍さんは、こう言った。『宣言を出すことに、ほとんどの閣僚が反対していたんです』とね。というのも、1100兆円もの国債を抱える日本の財政事情は、先進国でも最悪のレベル。

    『ただでさえ、数年後には破綻するかもしれないのに、このうえ緊急事態宣言を出すことで100兆円以上のお金が必要になれば、財政破綻が早まるだけだ』との懸念が、政権内にあったというわけです。

     でも、それは “平時の発想”。いまは有事なのだから、もっと思い切った考え方をしないといけない。安倍さん自身も、世の中の様子を見ていて、ようやくそれに気づいた。安倍さんを筆頭に、政権の閣僚たちは皆、危機感が足りない」

     では、“有事の首相” に求められる資質とはなんなのか。

    「強力なリーダーシップです。安倍さんには、あまりない。彼は非常に素直な人だから、まわりの言うことはよく聞く。

     欧米や中国・韓国では、外出制限には罰則規定があるのに、日本では、あくまで自粛を要請するだけ。わが国の緊急事態宣言は、きわめて中途半端なものになった。

     でも、日本では『基本的人権は不可侵だ』という考え方が強いから、そうなったと言える。自民党の中だけじゃなくて、国全体で『安全のためには、基本的人権を侵してもいいという意見が相当強まっている』と、安倍さんは言った。基本的人権を尊重するのは、バランス感覚があっていいと思う。

     でも、リーダーとして方向性を決然と示す力には欠けている。戦後日本で、強力なリーダーシップを発揮した首相といえば、田中角栄・中曽根康弘・小泉純一郎の3人だけ。だが、そういう人を、自民党は簡単に総裁にしない。下手をすると独裁政治を生むから。

     森友、加計、桜を見る会と、次々とスキャンダルが起きた。でも、野党が弱いから、自民党は高を括ったまま。党内も、安倍さんのイエスマンばかりだ。かつての自民党なら、いまの安倍さんに、党内から『もう辞めろ』と声が上がっているね。

     岸信介には池田勇人、田中角栄には福田赳夫というふうに、総理総裁にはライバルがいたけれど、安倍さんにはそうした人がいない。ただ、安倍さんが悪いというよりも、日本の国の構造そのものに問題がある。これを根底から変えていかなくちゃいけない」

    たはらそういちろう
    1934年滋賀県生まれ。『朝まで生テレビ!』(テレビ朝日系)の司会者として、テレビジャーナリズムの新しい地平を拓く。『激論!クロスファイア』(BS朝日)にも出演中だ

    (週刊FLASH 2020年6月2日号)
    2020年5月20日 6時0分 Smart FLASH
    https://news.livedoor.com/lite/article_detail/18285660/
    ★1 05/20(水) 10:01:15.95
    ※前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1589936475/


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    池上 (いけがみ あきら、1950年8月9日 - )は、日本のジャーナリストである。名城大学教授、東京工業大学特命教授、東京大学定量生命科学研究所客員教授、日本大学文理学部客員教授、立教大学客員教授、信州大学・愛知学院大学経済学部特任教授、元京都造形芸術大学客員教授、特定非営利活動法人日本ニュース
    105キロバイト (16,006 語) - 2019年3月12日 (火) 11:26



    (出典 tk.ismcdn.jp)



    1 僕らなら ★ :2019/03/24(日) 21:34:05.68 ID:LtiRHqOo9.net

     フリージャーナリスト、池上彰(68)が24日、東京・丸の内のKITTEで行われた車いすの英理論物理学者、故スティーブン・ホーキング博士の著書「ビッグ・クエスチョン」(NHK出版)の発売記念パネルディスカッションに参加した。

     同著は昨年3月に76歳で死去した博士の絶筆となった人類への提言などをまとめたもので、14日に発売されたばかり。2男1女の父親でもあった博士の次男でスティーブン・ホーキング財団に勤めるティモシー氏(39)も出席し、「生前の父の願いでもありますが、若い世代にはさらに遠くの宇宙へ飛び出す方法を見つけてほしい」と呼びかけた。

     同著の中で博士は、地球温暖化が進み核戦争の危険のある今の地球から、人類は地球外の惑星に住む必要があると提言。池上も「太陽が何百億年か遠い先の未来には、巨大になって地球の軌道が飲み込まれる。温暖化はさておき、一般論として、いずれ地球から脱出しなければならないときは来ると考えています」と解説した。

    https://www.sanspo.com/geino/news/20190324/geo19032421140037-n1.html


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